速報
SHRM2021ラスベガス大会から、グローバル人材マネジメントの潮流を読み解く

会員が30万人、年次総会12,000名、SHRM HRプロ認定者が12万人以上!
  
      当センターでは、過去11年間、SHRMコンフェレンスに参加し、SHRMで議論されているグローバ  ル人財マネジメントの最新動向をお伝えしてきました。
   過去の緊急報告は、本サイトでもご覧になれますが、詳細は、戦略的人材マネジメント研究会に   て、毎年、事前勉強会、視察報告会、SHRM elearning 視聴報告会を実施しており、その報告は、  こちらよりダウンロードできます。また、メルマガにても、随時、追加情報を発信しています。  
   更に、SHRM2021コンファレンス 視察報告会を、JSHRM月例会で、2021年11月30日に実施します。   
  尚、更に、詳細の情報は、一般公開コースに参加すれば、より詳細な情報を含むテキストを入手でき、コースの中で、関連するロールプレイ演習も体験できます。

119セッションのバーチャル参加を可能にした、SHRM2021コンファレンス
 2年ぶりのSHRMコンファレンスが、9月9日から12日まで、ラスベガスにて、開催されまし
た。パンデミックの影響により、SHRMも、ATDでも、殆どが、バーチャル参加が圧倒的に多く、従来のような圧倒的な参加者で、会場が、ムンムンとした情況は、改善していると言えよう。  
 正式発表では、バーチャルを含めて、12,000名が参加したとの報告なので、例年ほどの盛況
さはないものの、この時期に開催されるコンファレンスとしては、非常に大きな規模ではある。
 確かに、カメラから、会場を見ると、満席のようではあった。
 ATD2021では、折角600ドル近くだしても、45セッションしか見ることが出来ず、
自分の希望するセッションが、必ずしも含まれているわけではないが、SHRM2021 コンファレ
ンスの場合は、基調講演の他に、150-200近いセッションが、映像付きで、閲覧できるよう
になります。    
 多くの特設会場では、カメラを設置しているので、従来のように、2か月後に、声だけ聴ける
というのではなく、映像込みの同時収録をしているだけでも、相当の力を入れようだ。      SHRMコンファレンスには、通算11回目の参加だが、ようやく映像があって当たり前の時代
なったことは、大きな進化と言えよう。
 SHRM2021 コンファレンス報告会の申込は、こちら。 
  

119セッションのバーチャル参加を可能にしたSHRM2021ラスベガス大会!
 世界最大(現在約30万人)のHRプロのコミュニティー、人材マネジメント協会(SHRM)の2021年度年次総会が、2年ぶりでラスベガスにて開催された。 
 現地参加(In-person)とバーチャル参加を含めて、全体で290セッションになり、11月ごろから、On Demand($239)にて、その殆どのセッションが、1年間、閲覧可能になる。
 バーチャル参加でも、119セッションが、閲覧可能で、その多くが、映像つきである。
 11月ごろから、オンデマンドにて、そのほとんどが映像つきの閲覧ができるのは、大きな進化である。 
 いまでは、バーチャル参加が当たり前の時代なので、たとえ、In-personの数が、大きくても、バーチャル閲覧可能でなければ、多くの会員にとって、余り意味がないと言える。
 もし、映像付きの閲覧サービスを、何と$239ドルで一年間提供するならば、これが最大
のメリットになる。 
 ATDでは、約$600出しても、45セッションだけしかみれないとすれば、価値の低下は、否めない。 
 また、追加$100だしても、限定の100セッションしか、みれないとすれば、SHRM2021コンファレンスのバーチャル参加よりも、見劣りしており、現地参加しない限り、余り意味がないと言える。現地参加には、ワクチン接種や、旅費と宿泊費が、追加に必要だ。 
 運悪く、行動制限が適用されると、参加もできなくなるという、最悪の事態になりかねない。
 これでは、何のために米国に行ったのかということになろう。

 さて、今年のSHRM2021コンファレンスでは、従来の伝統的なテーマの他に、ハイブリット労働、リモート労働が加わり、更には、DEI(Diversity/Equity/Inclusion), IED(Inclusion/Equity/Diversity)というD&Iの進化版も登場した。ADPによる、持続可能なDEIプログラムの発表もあり、多種多彩の内容になっている。
 また、離職率の可視化ソフト、マイクロソフトの元幹部の発表、ベネフィット強化による、定着促進対策等々、色々の内容がふくまれている。
 詳細は、11月30日のMeetUp(JSHRM月例会)にて、報告させて頂きます。
 SHRM2021 コンファレンス報告会の申込は、こちら

中国、ロシア、インドも、ISO TC260 に正式参加したが、日本は、まだ検討中!
 2011年、ISO TC260委員会が設置され、人材マネジメントに関する標準化の議論が始まった。その間のいきさつは、こちらのサイトで、すでに解説したので、ご覧ください。 
 当初は、SHRMが中心になり、Performance managementCost per hireの標準化を進めたが、当初の委託期間の満了により、2015年に米国国家標準化委員会ANSIにその役割を返還した。
 その後は、米国、欧州諸国の他に、オーストラリアインド、パキスタンイラン、ロシアが加わり、加盟28カ国の国々により、より広い分野でHRMに関する標準化が進展した。
 米国、欧州は、色々な分野で、標準化を進めることで、世界のリーダーシップを握れるとの過去の経験から、標準化には、大変積極的だが、近年では、中国、ロシア、インド、サウジも正式参加し、アジアで参加してないのは、日本、モンゴル、韓国、タイ、ベトナム、インドネシア等で、出遅れ感が、濃厚だ。
 また、政府の強いリーダーシップにより、人財開発を進める傾向のある国では、ISOによるHRM標準化は、グローバルな考え方を学び、自らの考え方を広める絶好の場として、活用され、国際標準の人財マネジメントの標準的な取り組み方として、政府主導で進め、急速に普及が進んでいる。中国は、すでに貿易協定でのTPPにも、参加表明しており、国際的な標準化には、大変積極的になっており、日本も、もたもたしていると、完全に追い越されてしまうことでなろう。 
 すでに、CSR分野でのISO26000も普及期に入り、その派生モデルである ISO/TR  30406 Sustainable Employability management for organizationや、その報告指針としてのISO30414 Guideline for internal and external humann capitalreporting関連の標準化も、決定し、今後は、こういう報告指針に基づき、CSR報告書が、必須になることになろう。     
 ESG投資を引き付けたい企業は、この報告指針に基づき、CSR報告を作成して、発表する必要性が出てくるので、日本の有力企業は、これらの報告手法をマスターして、報告することが必須になる。  
 今後、数年以内には、現在準備中のテーマ、戦力計画(workforce planning)の本体となるworkforce  management、employee engagement、Learning andDevelopment、Diversity and Inclusion等に関しても、そのガイドラインが数年内に整備され、これに基づいた各種の報告書の発行を求められることになる。 
 これに準拠しないと、優良企業として、SDGsの実践度が評価されないことから、この報告手法に基づいた報告がないと、ESG投資でも不利な状況に追いやられることになろう。
  今後は、この基本概念の理解と普及が日本に課せられた大きな課題になる。


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